---

　厚生労働省の厚生科学審議会は、6月24日、「たばこの健康影響評価専門委員会」の第7回会合を開催しました。

　この中で、産業医科大学の大和浩教授より、「喫煙・受動喫煙の有害性」について解説が行われました。

　大和教授は、「喫煙・受動喫煙の曝露で病気が増加、除去で病気が減少し、かつ、それぞれ、量・反応関係が明確に証明されているのは「タバコ煙」だけである」ことについて、肺がん、心血管系疾患、糖尿病を例に解説しています。　

　受動喫煙による日本人のエビデンスは、夫による家庭内曝露で非喫煙の妻が全肺がんを発症する率は、夫が元喫煙者の場合に1.12倍、現喫煙者の場合は1.34倍、夫の喫煙本数が20本以下で1.02倍、20本以上で1.47倍。肺腺がんにおいては、夫が元喫煙者の場合に1.50倍、現喫煙者の場合は2.03倍、夫の喫煙本数が20本以下で1.73倍、20本以上で2.20倍。

　この記事の続きは、こちらです。